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公平に相手にも反論できるように配慮するべき
大企業や団体、組織から、理不尽な差別を受けた場合などは、怒りに任せて、インターネットの掲示板などに固有名称を書いて非難してしまいがちです。
そんな時は、そうする前に、相手のホームページからメールアドレスを探し出し、事実の確認を求めるように致しましょう。
紳士的に。
淑女的に？
まずは、自分の責任において、やれることはやってみるのです。
求めた事実確認が無視されれば、されたでそれも良し。
その場合は、無視されたそのメールごと掲示板に載せ、どこそこに書き込んだということを知らせてやるのです。
その知らせまでもが無視された場合は、その時は、それはそれでいいじゃないですか。
返ってその方が、遠慮なく、思いっきり全力で戦えるというものです。
では、メールに対して返事があった場合はどうするか。
あなたが、その返信を以ってしても怒りが収まらないというのなら、またそのメールごと書き込みますか。
ただし、掲示板は場所を借りているだけであって、書いた行為及びその内容のすべての責任はあなたに有ります。
ですから、くれぐれも嘘はいけません。事実のみで勝負いたしましょう。
では、相手が小さな法人等の場合は如何致しましょうか。
個人の固有名詞を出すのはご法度。大きな法人は一向に構わない。
でも、小さな法人の場合はちょっと考えもの、なのです。
掲示板への書き込みからの影響が、あまり大きくならないように配慮する必要が有るようです。
何れにせよ、書き込んだ本人が、責任を取れそうもないことは書き込まないことです。
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